【❷ケーススタディ８：施設の大規模改修：従来型→個室ユニット型】機能改善の３分類　vol.784

こんにちは♡介護ラボのkanaです。今日は「福祉住環境」の中から『ケーススタディ８：施設の大規模改修：従来型→個室ユニット型』について６回に分けて書いていきます。今回は２回目になります。

高齢者居住施設の機能改善

１．居住系施設への改修

また、ストックの活用は温室効果ガスの削減にも寄与します。今回は、集団的な介護を前提とした多床室の特別養護老人ホーム（特養）から個室ユニット型への転換事例を６回に分けて書いていきます。

良かったら、

前回：【❶ケーススタディ８：施設の大規模改修：従来型→個室ユニット型】ストック選定の４つの留意点　vol.783 

から見ていただけると、流れがわかりやすくなると思います。

1⃣高齢者居住施設の機能改善（３分類）

（１）第１期（1963年～1980年代）

第１期の施設は、築40年以上が経過しており、建て替え時期を迎えています。

建て替え時には、施設の使われ方が参照されやすいですが、旧施設の建設当時とは入居者像も社会的背景も大きく異なります。

建て替え時には、プライバシーに配慮した居室空間と、落ち着いた生活が営める共有スペースなど、住まいとしての設えに留意します。

さらに、街中から離れた立地という、「地域から閉じた計画」ではなく、積極的に地域の人々を受け入れる「地域に開いた計画」が求められます。

（２）第２期（1980年代後半～1990年代）

これらの施設は、築20年～30年が経過していますが、主に鉄筋コンクリート造でつくられており、今後も30年以上の使用が見込まれています。

築20年頃からは、機能的劣化が顕著となり、空調設備やボイラーなどの大型設備の更新や、内装・外装の大規模修繕が必要となります。

機能向上としては、多床室から個室への改修や、ユニット型への転換が求められます。

個室ユニットへの変更は、プライバシーや馴染みの関係など様々な利点がありますが、COVID-19以降、感染症対策という面からもその重要性が増しています。

個室は、感染者の隔離が行いやすく、ユニット型は感染範囲の区画が行いやすいので、大規模なクラスターの発生を防ぐためにも、ユニット型への転換が求められています。

（３）第３期（2003年以降～）

第３期の個室ユニット型施設については、大規模修繕に備えた計画が必要となります。

居住型の施設は、24時間365日稼働しており、設備機器の急な故障は、入居者の生活やケアに大きな影響を及ぼします。

壊れてから直すのではなく、壊れる前に点検し、事前に設備を更新します。

そのためにも各施設は、長期修繕計画を立案し、事前に対応していく必要があります。

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