【❷聴覚・言語障害】聴覚障害の特性の応じた支援方法 vol.257

こんにちは💚　介護ラボのkanaです。今日は「障害の理解」の中から『聴覚・言語障害』について、昨日・本日・明日の３回に分けて書いていきます。

聴覚障害のある人を対象とした日常生活用具７種目

１．障害の特性の応じた支援

1⃣コミュニケーションの手段

情報の入手、意思疎通に上記のコミュニケーション手段が用いられます。すべての障害者が同じ手段を用いているわけではないため、個々が受けた教育や活用のしやすさに応じて、其々に適した方法を選択します。

（１）補聴器

「補聴器」は、周囲の音を増幅させ伝える機器で、

• ポケット型
• 耳掛け型
• 耳穴型骨導型

があります。

人工内耳とは？

重度の聴覚障害者に用いる人工臓器。手術により内耳の蝸牛に電極を挿入して、聴神経を介して電気刺激を脳に伝える。補聴器では効果が得られない、感音性難聴の時に装用されることが多い。健康保険の適用になり、自立支援色湯費の対象となっている。

補聴器を取り扱う際には、水で濡れないように注意します。装用しない場合には乾燥ケースに保管します。汗や耳垢による汚れは、布でふき取り適宜電池交換をします。

（２）筆談

講演会などでは、話した内容の要約をパソコン等を使ってスクリーンに投影する要約筆記を利用することが多いです。

（３）手話・読話・口話

2⃣障害福祉制度による社会的資源

聴覚障害者は、身体障害者福祉法のほか障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律である障害者総合支援法をはじめとする様々な制度において、

• 身体障害者手帳の交付
• 福祉用具の活用

など、社会資源を活用することが出来ます。しかし、当事者に情報が適切に伝達されないことで制度が活用できないことががないよう、配慮することが必要です。

障害者総合支援法に基づく「意思疎通支援」により、手話通訳者や要約筆記者が要請され、公的な場などに派遣されています。リアルタイムの情報を獲得できることで、講演や観劇など余暇活動の楽しみが広がります。

情報伝達の手段として、かつては電話やファックスが主流でしたが、近年はパソコンやタブレット、スマートフォン、携帯電話の普及により、メールでの視覚的な情報伝達が広がっています。

駅などの電光掲示板、テレビの字幕など聴覚障碍者にとって視覚的に有効な情報は、誰にとっても便利なユニバーサルデザインとして日常に取り入れられています。

3⃣聴覚障害のある人を対象とした日常生活用具７種目

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